賃貸物件には、あらかじめ家具家電が付いているものもよく見られます。
冷蔵庫やデスクなどを自分で買う必要がなくて便利ですが、費用は気になるところではないでしょうか。
今回は、家具家電付きかどうかによる出費の違いのほか、家具家電付き賃貸物件のメリットやデメリットもご紹介します。
通常の賃貸物件と家具家電付き賃貸物件における出費の比較
家具家電付き賃貸物件は、冷蔵庫やデスクなどが付属する代わりに家賃が少し上がるのが通例です。
一般的な賃貸物件の家賃として10万円を想定すると、家具家電付きの場合は11万円ほどと考えると良いでしょう。
前者のほうが年間家賃は安くなりますが、入居初年度には家具家電の購入費として一般的に23万円ほどかかります。
そのため入居初年度の出費を比べると前者は「120万円＋23万円」で143万円と想定され、後者の年間家賃132万円よりもやや割高になります。
しかし2年目以降はどちらも年間家賃のみで良く、前者の120万円に対して後者は132万円となり、家具家電付きのほうが割高となります。
どちらがお得かは入居期間によって異なるため、どれほど住む予定かで各賃貸物件を使い分けると良いでしょう。
家具家電付き賃貸物件のメリット
賃貸物件に冷蔵庫やデスクなどが付いていると、必要な家具家電を入居直後に買うための費用が不要となります。
入居にあたって敷金や礼金などを支払ったあとでも、家計のやりくりがしやすくなるでしょう。
家具家電を一式揃えるための手間も省け、家電量販店やホームセンターを回ったり、購入した家具を運んだりする必要もありません。
冷蔵庫やデスクなどを運び込む際に壁や床にぶつけるといった事故も起こらず、借りた住まいを傷つける心配も減ります。
退去時には手持ちの家具家電を処分したり新居へ運んだりする費用や手間がかからず、身軽に引っ越しできます。
家具家電付き賃貸物件のデメリット
付属する家具家電の種類やメーカーなどは入居者側で選べず、最初から置いてあった冷蔵庫やデスクなどが好みに合わないこともあります。
また、付属するものは一般的に新品ではなく、入居前にクリーニングがされるとはいっても使用にあたって抵抗を感じることもあるでしょう。
入居当時からあったからといって、付属の家具家電の修繕や交換が家主負担でおこなわれるとも限りません。
故障時や破損時には入居者の費用で修繕や交換がおこなわれることもあり、場合によっては家計が圧迫されます。
まとめ
家具家電付き賃貸物件は短期間の居住ならお得ですが、長く暮らすと割高となりやすい賃貸物件です。
メリットは入居直後の費用や手間を省きやすいことなど、デメリットは家具家電の種類やメーカーなどを選べないことなどです。
それぞれの内容を押さえておくと、最適なお部屋を選べることでしょう。
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